日本経済新聞2007年4月27日朝刊15面に掲載された研究内容の要約

2007年5月1日
2007年5月11日更新(日経記事を掲載)

横浜国立大学　環境情報研究院
本藤祐樹

　日本経済新聞の2007年4月27日朝刊15面で取り上げられました研究内容について数多くお問合せを戴いております．「長寿命・高断熱は効果薄」「2030年までは無駄」との見出しが誤解を招いている可能性がありますので，本研究内容の要約版(和文:4頁)を作成しました．

日本経済新聞の記事(07年4月27日) [本Web頁への掲載許可戴いております]	（123 KB PDF)
研究内容の要約版(和文:4頁）	（307 KB PDF)

　要約版(和文:4頁)においても記述していますが，先に，住宅の断熱化と長寿命化に関して本研究で得られた知見を簡潔に示します．

(1) 既存住宅の断熱改修および新設住宅の高断熱化は出来る限り早急に推進することが長期的なCO₂削減に寄与する．しかし，急速な断熱化においては予算制約が障壁となる．
(2) 他方，長寿命住宅は，将来の人口減による住宅需要量の減少が見込まれるために，徐々に新設していくことが長期的なCO₂削減に寄与する．

　上記の簡潔な結論だけでなく，本研究の背景，分析手法，分析結果などにご関心のある方は要約版(和文:4頁)をお読みください．また，より正確かつ詳細に研究内容をお知りになりたい場合は下記の論文をご参照下さい．著作権上，本WEBページ上には掲載出来ませんが，以下のURLから入手可能です．

記事の基になった論文
　Hiroki Hondo, Yue Moriizumi and Tomohiko Sakao
　A Method for Technology Selection Considering Environmental and Socio-Economic Impacts:
　Input-Output Optimization Model and its Application to Housing Policy
　International Journal of Life Cycle Assessment 11 (6) 383-393 (2006)

上記論文が掲載さているURL
　http://www.springerlink.com/content/p23l426j46438526/fulltext.pdf